会社概要
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会 社 名
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株式会社 トライ企画 |
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資 本 金
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2,000万円 |
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所 在 地
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本社：東京都足立区谷在家3-21-18 中央事業所：東京都荒川区西日暮里5-34-3 5F 城北営業所：東京都足立区入谷5-11-16 城南営業所：東京都大田区東蒲田2-30-17 3F 城西営業所：東京都小金井市東町4-32-22 城東営業所：千葉県船橋市西船5-22-4 埼玉営業所：埼玉県さいたま市南区南浦和3-35-22 八王子営業所：東京都八王子市元横山町3-12-26-1F 千葉営業所：千葉県松戸市新松戸3-356 第二パールハイツA 1F 中野ベース：東京都中野区中央3-45-9 レジデンス豊山102 川崎ベース：東京都狛江市東和泉3-7-28 エスポワール102 詳しくはこちら |
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創 業
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1989年1月17日 |
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会社設立
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1990年6月1日 |
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代 表 者
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代表取締役社長 有村 勝一 |
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決 算 月
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3月 |
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主要取引銀行
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三井住友銀行 西新井支店 みずほ銀行 足立支店 商工組合中央金庫 本店 埼玉りそな銀行 川口支店 武蔵野銀行 川口支店 東日本銀行 西新井支店 瀧野川信用金庫 江北支店 |
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業務内容
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建物清掃･環境衛生･リフォーム工事･建物総合管理 |
| 各種コーティング（光触媒Ｋ２･リスタ･防滑etc…） | |
| ケミカル化粧品販売･マシン製造販売買取・各種レンタル品取扱 | |
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加入保険
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責任賠償保険身体 （1事故につき1億円・1名につき3,000万円） |
| 財物（1事故につき1,000万円） | |
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加入団体
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公益社団法人全国ビルメンテナンス協会 |
| 社団法人全国ハウスクリーニング協会 | |
| 公益社団法人東京ビルメンテナンス協会 | |
| 社団法人東京ガラス外装クリーニング協会 | |
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東京商工会議所 |
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| 一般社団法人東京都レンタカー協会 | |
| 西新井法人会 | |
| 川口商工会議所 |
登録業種/ISO
当社は、建物に関するサービスを通じ、お客様にメリットを提供する事を目的に致しております。
資格
登録業務・認証・許可
・建築物清掃業 【東京都 12清 第556号】
・建築物飲料水貯水槽清掃業 【東京都 10貯 第1493号】
・古物商 【東京都公安委員会許可 第306681408594号】
・自家用自動車有償貸渡許可(レンタカー許可) 【東運輸第1566号】
・プライバシーマーク付与事業者【17003222(01)】
・IICRC認定企業
関連事業有資格者
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・建築物環境衛生管理技術者 ・第一種衛生管理者 |
・危険物取扱主任者 ・病院清掃受託責任者 |
・消防設備士 ・IICRCカーペットクリーニング資格
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ISO
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弊社は2001年よりISO9001(品質マネジメントシステム)の 認証を取得しております。 (本社・城北営業所 ISAQ1007(認証番号)) その当時において、定期清掃業務や短時間の日常清掃業務での 認証は、非常に画期的かつ、業界に先駆けたものと自負して おります。 その概要は、ビルの常駐清掃業務内容を参考に、定期清掃業務で 使用する車両を常駐業務のカートに見立てて、業務を遂行していくと いう形の内容になっております。 このように弊社では常に新しい制度や技術を取り入れながらも、常に お客様の視点に立って業務を行い、ご満足いただけるサービスの提 供に努めて参ります。 |
当社品質方針
品質方針：皆が笑顔になる仕事をする。
2020年4月 創業30周年を迎えシンプルに解りやすい品質方針に移行しました。
ここでいう皆とは、当社が提供するサービスにかかわるお客様、施設・建物を利用される方々
その側を通行される方々、そしてのサービスを提供する当社スタッフそれをサポートする
バックオフィススタッフの事をいいます。
当社のサービスを通じて、周りを笑顔にする事を品質の方針としております。
反社会的勢力排除ポリシー
株式会社トライ企画および関連会社(以下、総称して当社といいます)は適正な業務の提供に努めるとともに
社会的信頼を高めるため、「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」、「企業が反社会的勢力による
被害を防止するための指針」、「東京都暴力団排除条例」に従い、暴力や威力、詐欺的手法を用いて、経済的
利益を追求する集団や個人（以下、反社会的勢力といいます。）と一切の関わりを持たないことを宣言します。
当社は下記の方針によりいかなる場合も反社会勢力を排除いたします。
1.当社は反社会的勢力に対し、取引を含めた一切の関係を遮断いたします。
2.反社会的勢力の排除に関し、平素より関係外部機関と緊密な連携関係を構築してまいります。
3.当社は相手方が反社会的勢力であるかどうか常に注意を払う共に、反社会勢力と知らず何らかの関わりを持ってしまった場合、相手方が反社会勢力と判明、または疑いが生じた時点で関係解消に向けた措置を講じます。
4.当社は、反社会勢力からの不当要求に対しては組織全体として民事・刑事両面から
法的対応を行い、対応する職員の安全確保に努めます。
5.当社は、反社会的勢力に対して裏取引や資金提供は一切行いません。
